貨幣数量説
【かへいすうりょうせつ】

Quantity Theory of Money

貨幣量が物価の水準を決定するという古典派の理論。M×V＝P×Tというフィッシャーの交換方程式から説明される。Mは貨幣量、Vは流通速度、Pは物価水準、Tは貨幣の取引回数である。TはY（実質GDP）と置き換えることができるため、上記の式は、M×V＝P×Yとなる。この時のVは「貨幣の所得流通速度」と呼ばれ、貨幣が一定期間内に何回流通するか、つまり何回誰かの所得になるかを表す。貨幣数量説では、V（貨幣の所得流通速度）は一定と仮定され、また、Y（実質GDP）も古典派の考えを元にすると、生産能力によって決定されるので、貨幣量とは独立に決まる。そうすると、M（貨幣量）の変化がP（物価水準）を決定することになる。そのため、貨幣数量説では、貨幣量を管理する中央銀行が物価水準をコントロールする能力を持っており、中央銀行が貨幣量を安定的に保つことにより、物価水準を安定化することができるとされる。また、別の言い方をすると、貨幣量の変化は、物価の水準にのみ影響を与え、雇用や生産などの実体経済に影響を与えないということになる。この考え方を「貨幣の中立性」、「貨幣ヴェール観」、「古典派の二分法」などと呼ぶ。貨幣数量説に関しては、Vが一定という仮定が成り立たないことが多いなどの反論がなされてきた。これに対し、実証研究をもとにVが長期的に安定していることを示したのが、ミルトン・フリードマンらの「新貨幣数量説」である。新貨幣数量説では、短期的にはVが変動することを認め、Mの変化によってYも変化するとした。政策的には、一定のルール（k％ルール）に基づく金融政策を主張する。一方、裁量的な財政・金融政策は、インフレ期待を不安定化させ、実体経済に悪影響を及ぼすとして否定した。

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日経BP社 「日経ビジネス　経済・経営用語辞典」 JLogosID : 8516815