購買力平価
【こうばいりょくへいか】

Purchasing Power Parity

ある国である価格で買える商品が他国ならいくらで買えるかを示す交換レートのことをいう。例えば、ある商品が日本では300円、米国では3ドルで買えるとすると、1ドル=100円が購買力平価となる。財やサービスの取引が自由に行える市場では、理論上、同じ商品の価格は1つに決まる（一物一価の法則）。仮に米国の物価が日本よりも安ければ、米国の製品を買う人が増え、円を売ってドルを買う人が増えるため円安ドル高となる。逆に日本の物価が米国より安ければ、日本の製品を買う人が増え、ドルを売って円を買う人が増えるため円高ドル安になる。このようにして、為替レートが購買力平価に収斂されるという理論を「購買力平価説」という。両国のインフレ率の違いにより、均衡水準は時間とともに変化していくが、インフレ率を考慮しない概念を絶対的購買力平価、考慮する概念を相対的購買力平価と言う。実際の為替レートは、両国の金利水準や市場の需給関係など購買力以外のさまざまな要素によって変わるため、短期的な為替レートは必ずしも購買力平価と一致するわけではない。ただし、長期的にみれば、2国間の為替レートが購買力平価から一方的に乖離することはないと考えられるため、購買力平価は長期的な為替レートの目安とされている。
【参照キーワード】

→一物一価の法則

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日経BP社 「日経ビジネス　経済・経営用語辞典」 JLogosID : 8516838