デカップリング論
【でかっぷりんぐろん】

De-Coupling

米国景気と世界景気の連動性は低下しており、米国経済が減速しても、BRICsなどの新興国経済が好調に推移すれば、世界経済は安定成長を持続することが可能とする主張をいう。デカップリング論の反対がリカップリング論（単に「カップリング論」と呼ぶこともある）で、これは、米国経済の減速が世界経済全体の悪化につながるのは避けられないとの主張である。デカップリング論は、2007年に米国でサブプライムローン問題が表面化した前後から、2008年前半にかけて盛んに議論された。デカップリング論の背景には、世界経済に占めるBRICsなど新興国の割合が上昇し、かつこれらの諸国の経済が近年高成長を続けていたことがあった。米国経済が世界経済に占めるウェートが低下しているため、米国の景気が多少減速しても、新興国の経済成長が世界経済を下支えするという見方である。一方、リカップリング論は、新興国の対米輸出依存度は迂回輸出まで含めると実際の統計上の数値よりもかなり大きいことや、資本市場の世界的な結び付きはむしろ強まっていることを論拠としていた。デカップリングかリカップリングかは程度問題という部分が大きいが、世界同時不況が起きた後は、リカップリング論が優勢となっている。
【参照キーワード】

→BRICs

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日経BP社 「日経ビジネス　経済・経営用語辞典」 JLogosID : 8516885