ニューエコノミー論
【にゅーえこのみーろん】

New Economy Theory

情報技術の急速な進歩（IT革命）によって経済に構造変化が起こった結果、長期にわたりインフレなき高成長の持続が可能になったとする説。労働生産性の上昇によるインフレの抑制、在庫管理技術の向上による在庫循環の振幅の縮小等を根拠とする。ニューエコノミー論は、アメリカで戦後最長の景気拡大が続いていた1990年代後半に、その当非をめぐり盛んに議論が闘わされた。いわゆるITバブルの崩壊により、いったんは、「ニューエコノミー論は死んだ」ということになったが、ITバブル後の景気後退期が短期間で終了したこともあって、その後も論争は続いた。もっとも、景気循環が消滅したとの議論は少なくとも誤りだったことから、以前に比べれば議論は下火になっている。このほかに、IT技術の進展により、人々が新しいビジネスを始める可能性が増大した現象自体をニューエコノミー（デジタルエコノミー）と呼ぶこともある。

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日経BP社 「日経ビジネス　経済・経営用語辞典」 JLogosID : 8516894