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マネーサプライ
【まねーさぷらい】


Money Supply

金融機関(含む中央銀行)から経済全体に対して供給される通貨の総量のこと。通貨供給量、貨幣供給量とも呼ばれる。通貨は経済活動を行う上で必要不可欠なものであること、通貨とモノやサービスとの関係を表すものが物価であることなどから、マネーサプライと実体経済、物価との間には密接な関係があるとされている。このため、中央銀行が金融政策を行う際は、マネーサプライを1つの判断材料とすることが多い。日本では、マネーサプライ統計は日本銀行が月に1回発表しているが、2008年の統計見直しの際に、海外で広く使われている名称にならってマネーストック統計と名称変更された。マネーストック統計では、居住者のうち、一般法人、個人、地方公共団体などが保有する通貨量の残高を集計している。なお、ここで言う一般法人とは、預金取扱機関、保険会社、政府関係金融機関、証券会社、短資等を除く法人を指す。中央政府の保有分も集計から除外される。統計の名称変更に伴い、代表的な指標もそれまでのM2+CDから後継指標であるM2に変更された。M2とは、居住者のうち、一般法人、個人、地方公共団体などが保有する「現金通貨(銀行券発行高、貨幣流通高)」と、それら主体が「国内銀行等に預けた預金(要求払預金、定期性預金、外貨預金、譲渡性預金等)」の合計である。
マネーサプライ(マネーストック)は、中央銀行が供給する通貨量であるマネタリーベースとは異なる概念である。マネーサプライは、中央銀行によって供給されたマネタリーベースが金融機関の信用創造機能を通じて拡張し、経済全体にどの程度の規模で流通しているのかを示す。マネーサプライマネタリーベースの比率を貨幣乗数(信用乗数)と呼び、マネーサプライマネタリーベースの何倍に膨らんだのかを表す。貨幣乗数の低下は、資金需要の減少や金融機関による貸出の抑制など、通貨の循環度合いが鈍っている様子を示す。
【参照キーワード】

マネタリーベース




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「日経ビジネス 経済・経営用語辞典」
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