収益還元法
【しゅうえきかんげんほう】

不動産の持つ収益力に着目して価格を求める手法で、実際に稼働している賃貸ビル、賃貸マンションなどの賃貸用不動産の評価に特に適している。
具体的には、対象不動産が将来生み出すであろうと期待される純収益の現在価値の総和を求めることにより対象不動産の価格を求めることになるが、価格を求める際の計算方法の違いにより、直接還元法とDCF法の二つに分けられる。この手法による価格は「収益価格」と呼ばれる。
なお、対象不動産が土地のみの場合でも、土地上に最有効使用の賃貸用建物を建築することを想定し、当該複合不動産が生み出すであろう純収益から想定建物に帰属する純収益を控除して土地に帰属する純収益を求め、土地の収益価格を求めることができる（土地残余法）。

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日経BP社 「プロフェッショナル用語辞典　不動産ビジネス」 JLogosID : 8525044