日立鉱工業地域
【ひたちこうこうぎょうちいき】

日立鉱山・日立製作所の発展に伴い拡大していった鉱工業地域。日立市を中心に，北は十王町，南はひたちなか市の範囲をさす。明治38年，久原房之助が本山に久原鉱業所を設立し，銅鉱の採掘と製錬を始めたことに端を発する。同41年大雄院に製錬所を分離。同42年に発足した鉱山機械修理工場は小平浪平らによる国産200馬力モーターを開発した。同43年これを機械製造工場にすべく，芝内に日立製作所を設立（現山手工場）。隣接地に，同44年電錬工場設立。このように日立鉱山は宮田川の上流から鉱山業の発展に伴い下流域に拡大し，あわせて工業へと事業を拡張した。明治45年日立製作所は，鉱業部門から分離し，久原鉱業所の工業部門として独自に歩みはじめる。大正７年電線工場を設立し，製錬所と日立製作所の生産工程を直結させ，同９年世界恐慌の不況下，久原鉱業所から正式に電気メーカーの日立製作所に独立した。軍需産業が強まるなかで，昭和５年，水車・タービンなどの重電気機械を製造する海岸工場を国鉄常磐線助川駅（現日立駅）に隣接して設立。同14年同線下孫駅（現多賀駅）脇に弱電気機器の多賀工場，同15年同線勝田駅に隣接して鋳鉄・車両の水戸工場，同16年変圧器・配電盤の国分工場，同18年高萩工場（第２次大戦終戦により閉鎖）を次々に設立した。同19年には軍需品生産が95％を占め，従業員数は約３万人にふくれあがった。しかし，同年の爆弾攻撃・艦砲射撃・焼夷弾攻撃によって，ほとんどの工場が破壊され，焼土と化した。第２次大戦後，平和産業への転換と同時に再建が図られ，不況の中で大量の人員整理と長期にわたるストライキなどの混乱をきたしたが，同25年頃よりわが国の高度経済成長に乗じて，日立鉱工業地域は目覚ましい発展を遂げた。日立市大みか地区には，同36年研究開発センターの日立研究所，また同44年には配電盤・計算制御装置の大みか工場が設置された。勝田市では従来の水戸工場が分離・拡大して勝田・水戸両工場，同36年電子顕微鏡・理化学機器の那珂工場，同39年電装品の佐和工場，同42年ラジオ・テープレコーダーの東海工場が生まれ，日立市に次ぐ第２の日立製作所の街となった。一方，系列会社にも大きな変化がみられた。同27年日立機材（同41年日立木材地所と改称），同31年日立電線・日立酸素，同37年日立化成などが独立し，また新たに工場を設立した。下請工場は同10年代より発生したが，特に同31年頃から急速に増加し，日立製作所の各工場の下に協力工場として生産の一端を担っている。その多くは，戦後の企業整備によって退職した元日立製作所社員ならびに停年退職者とその家族によって営まれている。下請工場は，日立製作所各工場・系列会社に近接して分布し工場群を形成している。特に会瀬・諏訪・多賀・勝田などにその集中がみられる。団地化したものには，石名坂の久慈鉄工団地，勝田の第２工場団地などがある。以上のように，工業地域は，山手工場を核にして次第に各工場の新設・系列会社・関連会社ならびに下請工場が発生・発展して形成され，範囲は南へ拡大している。全体的には，資源に立地した日立鉱山から工業が発展し，全国でも類をみない銅・電気機械のコンビナートを形成。日本鉱業と日立製作所を産んだ。しかし，同56年日立鉱山が閉山し，日立鉱工業地域は新たな変質の時を迎えている。

KADOKAWA 「角川日本地名大辞典」 JLogosID : 7039352