大峰炭鉱
【おおみねたんこう】

田川郡の大任(おおとう)町・川崎町・添田町にまたがってあった炭鉱。この地域で石炭が発見された年代は詳らかでないが，明治23年頃，頭山満と大阪の藤田伝三郎が田川郡の石炭借区をめぐって激しい競争をした記録がある（筑豊石炭礦業史年表）。同27年５月，東京の原六郎が頭山から大任坑区75万坪を１万円で買収，また藤田から57万7,000余坪を譲り受け，同32年４月，大任炭鉱を開いた。まず第１坑を川崎村川崎に，次いで第２坑を大任村大行事に開削，同年末には豊州鉄道大任線も開通し，出炭量は13万ｔに達した。その後蒸気汽缶・ポンプ・捲揚機などを装備し，同40年には坑夫約1,900人を擁し26万ｔを出炭した（日本炭礦誌）。この年株式会社組織に改め，社名を豊前採炭，社長を浅野総一郎とした。なおこの時から通気の関係上，第１坑坑口から360間以下は長壁法を採用した。しかし創業者原六郎の死去に伴い，大正２年９月大任炭鉱の坑区・炭坑設備一切は７万5,000円で蔵内保房に譲渡された（共同石炭鉱業沿革史）。蔵内は坑名を大峰炭鉱に改め，第１坑の蒸気排水設備の大半を電気装置に変更したほか，選炭機を設置するなど近代化を進める一方，同５年12月峰地炭鉱と併合して蔵内鉱業に改組した。蔵内鉱業は川崎村に病院を開設し，添田町峰地１坑に分院を置いたが，翌年９月には大峰２坑の電気排水装置を完成し，同７年には出炭規模を30万ｔ台に乗せた。さらに同８年11月には弓削田村の第一峰地坑区を三井鉱山に譲渡する代わりに大任村秋永に大峰３坑区域を取得し，翌月資本金を1,500万円に増資した。大正末期から昭和初期にかけての不況期には，蔵内保房・次郎作の相次ぐ死去に加えて，ガス爆発・鉱害補償問題・労働争議などが頻発したが，その中で昭和２年２月川崎村の大峰２坑で人車運転を開始し，同年11月には鉱業法改正に伴う勧奨によって大峰１坑（大任村）・大峰２坑とも納屋制度を廃止した。また同３年には大峰３坑で蒸気捲揚機単胴式400馬力１台を新設した。このような合理化・近代化の結果，同８年には坑夫数1,058人で出炭高14万785ｔ（ほかに大峰３坑13万6,107ｔ）となった（本邦鉱業の趨勢）。また戦時体制に入って同13年２月に大峰５坑（川崎村）の事業に着手している。しかし同14年８月，蔵内鉱業は大峰，峰地両炭鉱を古河鉱業に譲渡することになり，両鉱（年産能力60万ｔ）と同系統の野田炭鉱所有の全鉱区を合わせた460万坪は，埋蔵炭量１億ｔ，従業員４千数百人ぐるみ1,260万円で古河合名に引き継がれた。古河は買収後直ちに大峰鉱業所を設置し，出炭の減少しつつあった大峰・峰地両鉱の増産に取り組んだ。すなわち既に能力の限界に達していた運搬および通気設備の改善に努めると同時に，同15年５月８日大任村秋永に万才坑を新たに開坑した。この年の出炭は大峰鉱業所全体で約61万ｔで，古河鉱業の全石炭生産量の４割近くを占めた。しかしコスト面では，採炭費，保坑費が比較的高く，坑内状況が悪い上に，運搬費が極端に高く，出炭費は古河の各炭鉱のうちで最大であった（古河鉱業創業百年史）。買収後毎期赤字を計上したものの，同17年に洗炭不要7,000calのきわめて品質の優れた，その上炭丈７～８尺に及ぶ炭層を掘り当て，経営は安定に向かった。しかし反面ドン（併入火成岩）と断層に悩まされることも多く，また戦争の進展とともに熟練鉱夫の不足，資材不足・貨車不足も加わって大峰万才坑の開削は遅れ，生産は峰地坑を合わせて同18年度52万ｔ，同19年度47万ｔ，同20年度26万ｔと減少した。戦後は傾斜生産の下で労働力の確保に力を注ぎ，同20年度2,607人であった実働人員が同23年度には4,909人に増加し，生産も同21年を底として同23年には42万ｔに回復した（いずれも峰地坑を含む）。しかし同24年ドッジラインの下で統制撤廃となり，合理化が要請されたことから同年３月大峰１坑・西坑・北坑の３坑を閉鎖し，従業員300人の配転を通告した。同26年度3,604人で51万ｔの生産を達成した後，石炭をめぐる環境の悪化に対処するため，遅れていた万才坑の開削に努力を集中した。同28年４月，万才坑の運搬盲竪坑と排気盲竪坑の工事に着工，深部開発による増産体制をとったが，高度経済成長初期の同32年度，大峰坑で30万6,000ｔ（この年峰地坑は17万9,000ｔ）の生産を上げたのをピークに，石炭斜陽化の下で生産は減少に転じた。このような状況の下で同36年の峰地坑に続いて，同37年３月大峰炭鉱は古河鉱業の第二会社新大峰炭鉱（資本金1,000万円）として分離された。分離後の新大峰炭鉱は400人台と，以前の３分の１から４分の１の労働者によって年間20万ｔ前後の生産を続けたが，労働者１人１か月当たり出炭約40ｔという高能率も次第に限界に達し，同44年４月，ついに閉山となって，石炭鉱業合理化事業団に閉山交付金を申請した。明治以来，原・蔵内・古河と経営者が替わりながら70余年の歴史を刻んだ大峰炭鉱は，このようにしてその活動を終えた。

KADOKAWA 「角川日本地名大辞典」 JLogosID : 7209791