常磐南部炭田
【じょうばんなんぶたんでん】

常磐茨城炭田・常磐炭田多賀地区ともいう。福島県富岡町から本県十王町に至る南北約100kmに及ぶ常磐炭田のうちの本県側を指す。炭礦数・従事者数および産出量のいずれも常磐炭田の約３分の１を占める。石炭層は，阿武隈高地と海岸平野が接する標高150～200mの高さを露頭部に，太平洋に向かって平均10～15度の傾斜で走行している。炭層は３～５層あるが，採炭の対象は層の厚い３・５番層である。炭質は黒褐炭あるいは低度瀝青炭で，平均3,500～5,500calの低品位炭からなり，主に一般燃料炭として使用された。南部炭田は，常磐炭田の４地区の中で，湯本地区（福島県）に次いで２番目に賦存度が高く，良質炭であった。硫黄分が少ないため公害問題が騒がれた時には需要が増した。常磐南部炭田の開発は，嘉永４年，上小津田村の神永喜八による同村塩ノ平での着炭に始まる。喜八はさらに同地内芳ノ目に第２坑を開いた。これらは狸掘りで塊炭300俵を採掘，駄馬に乗せ，磯原の海岸から帆船で江戸へ回漕した。常磐炭田開発の第１号であった。続いて，同地内の中ノ倉・唐虫，小豆畑(あずはた)村の産子沢・小滝・鍋窪・遠坊作坑を加えて８坑を開いたが，明治26年石炭船が犬吠埼沖で遭難し事業は失敗した。その後，小豆畑地内には，元首相吉田茂の父で，九州から福島の白水炭礦へ移った竹内綱が，同29年芳ノ目の伊藤弘休などの鉱区を買い受け，茨城無煙炭礦を設立した。同30年日本鉄道磐城線が開通し，京浜地方と直結してから華川地区の炭礦の本格的な開発が始まった。茨城無煙炭礦では45kw火力発電所や花園川に120kwの火力発電所を設置した。同42年第２礦を南中郷石岡に開坑。大正元年には坑夫1,850人の大炭礦となる。昭和元年，この茨城無煙炭礦を譲受した大倉鉱業は，主力を第２礦（中郷礦）に移して，芳ノ目礦は斥先掘となった。同12年に放棄された芳ノ目鉱区は合同炭礦，さらに俵・須藤・杉本などの小炭礦に分譲され，同37年までには全部閉山した。一方，上小津田地内の鉱区は，明治42年に半田礦山から平沼八太郎へ，さらに大正元年には九州の古賀春一に買収され，磯原炭礦組合が設立された。同３年同氏が経営する茨城炭礦に合併。古賀は福島地区その他の諸炭礦を統合して一大資本，大日本炭礦を設立したため，同礦は大日本炭礦唐虫礦となる。同８年廉売米の値上げ反対で暴動事件が起こり，98名検挙される。昭和７年280名のストライキ起こる。不況下で炭礦は縮小し，同15年竹中治と岩川与助に譲渡，斥先掘となる。同25年枯渇化のため，新坑口を磯原の臼場に設置し，唐虫礦は，鈴木・東亜・近藤などの小炭礦による斥先掘となる。同42年大日本炭礦は累積赤字により閉山。また華川地区以外の地域でも，明治30年代以降幾多の変遷を経たのち，常磐炭礦茨城礦業所神の山礦，高萩炭礦，重内炭礦などの大規模炭礦が育った。明治30年は常磐南部炭田全体でわずか800人であった鉱員数は，昭和32年には8,700人にのぼった。最盛時の昭和28年には34炭礦で142万ｔを掘ったが，その後枯渇や需要の減少に伴う赤字・事故などにより閉山が続き，昭和48年の櫛形炭礦の閉山を最後に122年に及ぶ歴史を閉じた。閉山によって関連市町村は人口流出と財政難に陥ったが，産炭地域振興法に基づき，磯原工業団地（同43年）・松久保工業団地（同45年）・手綱工業団地（同49年）などを造成して対処した。

KADOKAWA 「角川日本地名大辞典」 JLogosID : 7037730