インフラ協調型システム
【いんふらきょうちょうがたしすてむ】

vehicle-infrastructure cooperative system
自動車メーカーや国土交通省などが開発を進めている次世代の安全技術。これまでの予防安全技術は、クルマに搭載したカメラやレーダーなどを活用する自律型システムだった。このため、クルマから見える範囲の障害物しか検知できず、交通事故を防ぐには限界があった。次世代技術では、通信を活用することでカーブの先の障害物など見えない範囲の障害物を検知することも可能になる。
インフラ協調型システムは、クルマと道路が通信する「路車間通信」を使うものとクルマ同士が通信する「車車間通信」を使うものに分かれる。それぞれ、通信相手が異なるという以外に、実用化の容易さなどの点で違いがある。路車間通信は、ETCやVICSなど既存のインフラを使って実用化できることから、まずは簡易なシステムを実用化する検討が始まっている。利用できる場所が明示してありさえすれば、ドライバーがサービスを受けやすいというメリットがある。その半面、コストの制約から全国隅々までの普及は難しい。サービス提供エリアは、クルマが集まるところや事故の比率が高い場所に限定されるだろう。一方の車車間通信は、大都市かそれ以外かを問わず利用できるというメリットがある。ただし、対応車が増えるまでの間は、いつどこで利用できるか分からないという制約がある。たとえ普及率が10%になったとしても、クルマとクルマがすれ違う場合、車車間通信が機能する確率は10%×10%で100回に1回の確率となる。普及率がかなり上がらないとメリットを体感できないため、なかなか普及率が上がらないというジレンマに陥る可能性がある。このため自動車メーカーは、まず光ビーコンやETCなどの既存インフラを利用した路車間通信型のシステムの実用化に向けて動き出している。

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![]() | 日経BP社 「プロフェッショナル用語辞典 環境テクノロジー」 JLogosID : 8523650 |





